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調査研究
「環境文明21」では、環境と文明の視点から先駆的な調査研究活動を行っています。企業や行政とのパートナーシップによる共同研究も行っています。また、特定のテーマを検討する部会活動として、憲法部会、環境倫理部会などが、それぞれユニークな活動を実施しています。こうした活動は、政策提言や普及啓発の基盤となっています。
お問い合わせ等ございましたら、本ページ末尾の連絡先までご一報下さい。
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年度一覧
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令和3年度（2021年度）
令和2年度（2020年度）
平成31年度（2019年度）
平成30年度（2018年度）
平成29年度（2017年度）
平成27年度（2015年度）
平成26年度（2014年度）
平成25年度（2013年度）
平成24年度（2012年度）
平成23年度（2011年度）
- 地域固有の環境資源を活用した「持続可能な地域社会づくり」のヒアリング調査
（「日立環境財団」の助成を頂いております） - 日本の知恵の絵本の作成
（「日本郵便カーボンオフセット年賀寄付金」の助成を頂いております） - NPOと企業・学識者の連携による「環境文明社会」のロードマップ作り（イラスト付概要版）
（３カ年計画、「三井物産環境基金」の助成を頂いております） - 企業との連携による環境教育教材開発の新規事業化 【報告書】 【指導資料】
（「日本興亜思いやりプログラム」の助成を頂いております）
平成22年度（2010年度）
- NPOと企業・学識者の連携による「環境文明社会」のロードマップ作り
【英語版発表資料】
（３カ年計画、「三井物産環境基金」の助成を頂いております） - 日本の知恵の絵本作成のための検討
- NPOの基礎強化のための調査研究（継続）
平成21年度（2009年度）
- NPOと企業・学識者の連携による「環境文明社会」のロードマップ作り
（３カ年計画、「三井物産環境基金」の助成を頂いております） - 環境NPOの基礎強化と雇用の可能性に関する調査と提言
（「日立環境財団」の助成を頂いております） - 「政策提言」の社会への浸透力強化のための広報・営業基盤の整備
（Panasonic NPOサポートファンドの助成を頂いております） - 「持続可能性の知恵」の国際的展開を目指した環境コミュニケーション手法開発のための基礎的研究
（早稲田大学と株式会社ブリジストンの連携研究プロジェクトW-Bridgeの一環として
実施いたしました） - 温暖化防止のための環境教育教材（STOP！温暖化ゲーム）のリニューアルとその普及事業
（郵便事業株式会社の地球温暖化防止活動事業助成プログラムの助成を頂いております）
平成20年度（2008年度）
- 持続可能な社会形成に役立つ日本の伝統的知恵の発掘とその国際貢献のための研究
【日本語版】 【英語版】
（３カ年計画、「三井物産環境基金」の助成を頂いております） - ゼロエミションのユニーク事例集作成のための調査
- NPOと企業･学識者の連携による「環境文明社会」のロードマップ作り
（３カ年計画、「三井物産環境基金」の助成を頂いております） - 「政策提言」の社会への浸透力強化のための広報･営業基盤の整備
- 「持続性の知恵」の国際的展開を目指した環境コミュニケーション手法開発のための基礎的研究
- バイオマスを利用した地域経済･地域社会の活性化プロジェクト
平成19年度（2007年度）
- 持続可能な社会におけるグリーン経済のあり方に関する研究（第三期）
- 持続可能な社会形成に役立つ日本の伝統的知恵の発掘とその国際貢献のための研究
【日本語版】 【英語版】
（３カ年計画、「三井物産環境基金」の助成を頂いております） - バイオマスを利用した地域経済･地域社会の活性化プロジェクト
- 「成長」神話脱却への挑戦を促す方策の調査研究
平成18年度（2006年度）
- 持続可能な社会におけるグリーン経済のあり方に関する研究（第二期）
- 持続可能な社会形成に役立つ日本の伝統的知恵の発掘とその国際貢献のための研究
（３カ年計画、「三井物産環境基金」の助成を頂いております） - バイオマスを利用した地域経済・地域社会の活性化プロジェクト
- グリーン経済を可能にする企業環境教育の研究
平成17年度（2005年度）
- 持続可能な社会におけるグリーン経済のあり方に関する研究（第一期）
- 地球温暖化時代を生きる戦略～適応策を考える
- グリーン経済を可能にする働き方の提案
【日本語概要版】 【英語版】 - グローバル経済と地域経済のあり方の研究
- グリーン経済を可能にする企業環境教育の研究
- 「ごみゼロ推進」を促す効果的な情報提供のあり方に関する調査研究
- 地球温暖化時代への「適応」促進方策に関する調査研究
- 持続可能な社会形成に役立つ日本の伝統的知恵の発掘とその国際貢献のための研究
（３カ年計画、「三井物産環境基金」の助成を頂いております） - スウェーデン･ベルギーヒアリング調査のまとめ
平成16年度（2004年度）
- 事業所における温暖化対策についてのアンケート集計結果（速報）
- グリーン経済を可能にする企業環境教育の研究
- グリーン経済に関する研究
- 持続可能な循環型社会構築に向けた環境教育の枠組みに関する研究
- 「ごみゼロ推進」の手法と課題に関する調査研究
- 持続可能な経済のあり方に関する研究
平成15年度（2003年度）
- 持続可能な社会を目指す環境教育の枠組みとモデルプログラムに関する研究
- 持続可能な経済のあり方に関する研究
- 持続可能な生産活動の促進に関する研究
平成14年度（2002年度）
- 持続可能な社会の実現に向けた環境教育の枠組み・プログラムの開発
- 持続性のための環境教育の現状と今後の方策 日－独の比較研究
- 持続可能な循環社会をめざす企業とNGOのあり方を探るプロジェクト
- 持続可能な消費に果たすメディアの役割に関する調査研究
- 持続可能な生産活動の促進に関する研究
- 日米における循環社会創造のための制度構築に関する研究
平成13年度（2001年度）
- 日米における循環社会創造のための制度構築に関する研究
- 循環社会推進のための市民意識・市民社会の変革と社会経済システムの構築に関する研究
- 持続可能な循環社会の形成に役立つ伝統社会の知恵に関する研究
- 日本の環境NGOが社会的使命を果たすために必要な社会条件についての調査
- 韓国NGO事情 調査レポート
平成12年度（2000年度）
- スウェーデン・オランダ調査レポート
平成11年度（1999年度）
- 英国NGO調査レポート
平成10年度（1998年度）
平成9年度（1997年度）
