| Japan Association of Environment and Society for the 21st Century |
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環境文明21は、環境負荷の少ない持続可能な循環社会の構築を目指す環境NGOです。
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調査研究
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●下記資料は全て紙面にて保管しております。
お問い合わせ等ございましたら、本ページ末尾の連絡先までご一報下さい。
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| 平成23年度(2011年度) |
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| 平成22年度(2010年度) |
- NPOと企業・学識者の連携による「環境文明社会」のロードマップ作り
- 日本の知恵の絵本作成のための検討
- NPOの基礎強化のための調査研究(継続)
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| 平成21年度(2009年度) |
- NPOと企業・学識者の連携による「環境文明社会」のロードマップ作り (3カ年計画、「三井物産環境基金」の助成を頂いております)
- 環境NPOの基礎強化と雇用の可能性に関する調査と提言 (「日立環境財団」の助成を頂いております)
- 「政策提言」の社会への浸透力強化のための広報・営業基盤の整備 (Panasonic NPOサポートファンドの助成を頂いております)
- 「持続可能性の知恵」の国際的展開を目指した環境コミュニケーション手法開発のための基礎的研究(早稲田大学と株式会社ぶりジストンの連携研究プロジェクト
W-Bridgeの一環として実施いたしました)
- 温暖化防止のための環境教育教材(STOP!温暖化ゲーム)のリニューアルとその普及事業 (郵便事業株式会社の地球温暖化防止活動事業助成プログラムの助成を頂いております)
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| 平成20年度(2008年度) |
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| 平成19年度(2007年度) |
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| 平成18年度(2006年度) |
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| 平成17年度(2005年度) |
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| 平成16年度(2004年度) |
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| 平成15年度(2003年度) |
- 持続可能な社会を目指す環境教育の枠組みとモデルプログラムに関する研究
- 持続可能な経済のあり方に関する研究
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| 平成14年度(2002年度) |
- 持続可能な社会の実現に向けた環境教育の枠組み・プログラムの開発
- 持続性のための環境教育の現状と今後の方策 日−独の比較研究
- 持続可能な循環社会をめざす企業とNGOのあり方を探るプロジェクト
- 持続可能な消費に果たすメディアの役割に関する調査研究
- 持続可能な生産活動の促進に関する研究
- NEC環境アニュアルレポート作成支援業務
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| 平成13年度(2001年度) |
- 日米における循環社会創造のための制度構築に関する研究
- 循環社会推進のための市民意識・市民社会の変革と社会経済システムの構築に関する研究
- 持続可能な循環社会の形成に役立つ伝統社会の知恵に関する研究
- 日本の環境NGOが社会的使命を果たすために必要な社会条件についての調査
- NEC環境アニュアルレポート作成支援業務
- 韓国NGO事情 調査レポート
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| 平成10年度(1998年度) |
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| 平成 9年度(1997年度) |
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